東京オリンピック延長は1年まで？2021年の開催可否の決定はいつ？/東京五輪

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イベント
2020.06.07
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こんにちは。

2021年に延期された東京オリンピックですが、ちゃんと開催できるのか、開催不可能になるのか、気になるところですね。

いつ開催するかしないかが決まるかなど、今回は書いていきたいと思います。

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東京オリンピック延長は1年まで？2021年の開催可否の決定はいつ？

東京オリンピックの延期はいつまで有効か

さて、IOCのバッハ会長が、東京オリンピックは、2021年に開催できなければ中止するという意見を公表しました。

東京五輪、2021年の開催不可能なら中止＝ＩＯＣ会長

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて開催が１年延期された東京五輪について、２０２１年に開催できなければ中止せざるを得ないとの見方を示した。
ＩＯＣと日本政府は３月に大会延期を決定したが、安倍晋三首相はこれまでに、２１年の開催には新型コロナウイルスの感染が収束しなければならないとの考えを示している。
バッハ会長はＢＢＣのインタビューでこの立場に理解を示し、
「組織委員会で３０００人、５０００人といったスタッフをずっと雇用することはできない」と述べた。
また「あらゆる主要競技連盟による世界中の大会スケジュールを毎年変更することは不可能だ。選手を不透明な状況に置いておくこともできない」と語った。
バッハ会長は、ＩＯＣは来年の大会開催にコミットしているとした上で、選手の隔離などあらゆるシナリオに備える必要があるとも指摘。
「あらゆるシナリオが検討されている。巨大な作業だと私が言うのはこのためだ。あまりに多くの選択肢があり、（現時点で）対応するのは容易ではない」とし、
「２１年７月２３日に世界がどのような状況になっているか明確になった時点で適切な判断を下す」と述べた。（大紀元より/2020.5.21）

確かに、1年延期でも、選手としてのピークが変わってきますよね。
それぞれの国内で、また出場選手を決める大会ができるかどうかも容易いことではないかと思われます。

そして、この記事にもあるように、組織委員会で3000～5000人のスタッフを雇用し続けることはできないという事情もありますね。

また、やるとしても感染していないかの検査、万が一感染した場合の対応など、これから準備していくことはたくさんあります。

1年の延期までで、それ以上の延期はなしという考えはごもっともかもしれませんね。

2021年のオリンピック開催の可否はいつ決定するのか

それでは、2021年のオリンピックをやるかやらないかは、いつ決定するのでしょうか。

ちょっと気になる情報がありましたので、ご紹介します。

衝撃文書入手　21年開催予定・東京五輪「中止はすでに決定済み」

世界展開する大手旅行会社のリポートを独占入手。
そこには新型コロナウイルスに関する様々な懸念が列挙され、「東京五輪中止は決定事項」だという衝撃の内容が書かれていた。
5月16日、WHOのテドロス事務局長と会談したIOCのバッハ会長(右)。


健康促進を重んじる会長は無観客での五輪開催には否定的。
緊急事態宣言解除を3日後に控えた5月22日、小池百合子都知事(67)は五輪代表選手の練習施設『ナショナルトレーニングセンター』に言及。
早期に再開したいと述べた。
だが、現実は甘くない。
五輪の準備作業を統括するＩＯＣ（国際オリンピック委員会）のコーツ調整委員長は5月21日付の豪紙『オーストラリアン』で「新型コロナウイルスの感染が収束しない限り、東京五輪の開催はありえない」と警告。
今年10月ごろに開催可否を判断する、とクギを刺した。
感染者170万人、死者10万人を出しているアメリカの見立てはさらに厳しい。
本誌は米政府との繋がりをバックに世界展開している大手旅行会社の㊙︎レポートを入手。
そこには、こんな一文があった。
「東京五輪は中止が決定している」

その根拠は以下の通りだ。
●多くの国が代表選手の再選考のための大会を開催する余裕も時間もない
●’21年は各国、財政の建て直しが最優先
●ワクチンができたとしても、世界中に行き渡るだけの量を確保することは困難。注射器や瓶の確保も間に合わない
●アフリカや中南米などの医療後進国はまだ第１波の真っ只中で収束が見えない

こうした事情を勘案し、件(くだん)の企業は「東京五輪関連の予約をすべてキャンセルした」とレポートを結んでいた。
ちなみにこの企業は、今年、五輪延期が発表される数週間前にも同様のレポートを作成。いち早く対策を練っていた。
米スポーツ専門誌『スポーツ・イラストレイテッド』のクリストファー・ウォルシュ記者も「五輪中止」を否定しない。
「強行開催したとして、無観客に近い形になるでしょう。
そんな大会に莫大な資金を出すスポンサーがどれだけいるのか。
実際、新型コロナで多くの選手が企業のサポートを失っています。
練習環境に不平等が生じているのもフェアではない。
これらの理由で、複数のＩＯＣ関係者が『中止すべき』と主張しています」
長年、アメリカの代表選手や関係者の移動を担ってきたスポンサー企業のひとつ、ユナイテッド航空は1月～3月の決算で1800億円もの赤字を計上した。
「延期を受けて各スポンサー企業は再契約を迫られていますが、難航しています。
大減益のなか、ビジネスとしての旨味も宣伝効果も薄い東京五輪にカネを出す意味を測りかねているのです。中止になってほしい、というのがホンネでしょう」（在米ジャーナリストの伊吹太歩氏）
「五輪ファースト」は日本だけなのだ。
コーツ調整委員長(左)はコロナの再流行をニラんで「10月に判断」と発言。
「収束している可能性は低く、中止は既定路線」（FRIDAYデジタルより/2020.6.7）

記事によると、今年10月ごろに開催可否を判断するようですね。

しかし、2021年の東京オリンピックは中止することが既定路線という非常に気になるニュースです。

これから、第2波、第3波が来ると言われています。

オリンピックは日本だけの問題ではありません。
世界的に第2波、第3波が来なければ開催できるかもしれませんが、主要国のどこかに来たら、難しいと思われます。

そして日本国内でも、開催が難しいのではないかという声がたくさんあります。

確かに、スポーツは娯楽ですよね。
東京オリンピックにかける予算を、もっと違うことに使うべき、余裕がないと楽しめないという意見が多いようです。

10月ごろ、どのような判断になるのでしょうか。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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