2020年5月に大地震が起きるのか?!11日か18日か・備えれば起きない定説あり

こんにちは。

いくつかのサイトや動画で「2020年5月11日」に大地震が起きるのではないかと言っているかたが多数いらっしゃいます。

新型ウイルスでそれどころではない状況の今、そんなことが実際に起こったら大変なことになります。

今回はこちらの地震について調べてみました。

2020年5月に大地震が起きるのか?!11日か18日か・備えれば起きない定説あり

地震予測第一人者が警告「3.11から9年の20年は大地震に注意」

「“地下天気図”を見るかぎり、関東地方の地震活動は、まだ通常の状態に戻っていません。
東日本大震災規模の揺れが起こる可能性は低いですが、しばらくの間は、マグニチュード6程度の地震が起きる可能性があります。
ほかにも、大阪や紀伊半島周辺を含む近畿地方など、地下天気図で気になる場所があります」
そう警鐘を鳴らすのは、東海大学海洋研究所所長で、地震予知・火山津波研究部門長の長尾年恭教授。
長尾教授は、阪神・淡路大震災以降、地震予測の研究を重ねてきたエキスパートのひとりだ。
複雑なメカニズムで起こる地震。
いつ、どの程度の規模で起きるのかを正確に予知する方法は現状では確立されていない。
そんななか、高い制度の“地震予測”が可能になる未来を開くのではないか、と注目を集めているのが、長尾教授が研究する“地下天気図”なのだ。
「地下天気図とは、地震の発生状況を、天気予報の気圧図になぞらえて可視化したものです。私たちが気付かないような小さなものも含めて、地震活動が通常より少ない状態を“低気圧”。通常より多い状態を“高気圧”と呼んでいます。
昔から言われていることですが、大地震が起きる前には、地震活動が通常よりも減る傾向にある。つまり、嵐の前の静けさです。地下天気図でいう低気圧の状態が続いたあとに大きな地震が起きることが多いのです。
地下天気図で、低気圧の状態が長期間続けば続くほど、そのあとに起きる地震は大きくなる傾向にあります。低気圧が続いている最中に地震が起きることもありますし、低気圧が解消して、地震活動が活発化し始めたあとに大きい地震がくることも多い」
長尾教授が、最近の地下天気図から「首都直下型地震より先に起きるかもしれない」と危惧するのが、北海道南東部から北方領土にそって続く千島海溝の地震だ。
「これについては、政府の地震調査委員会が’17年に警鐘を鳴らしており、今後30年以内にマグニチュード8.8クラスの巨大地震が発生する確率が7〜40％あるとの試算も出ています」
もし、千島海溝で地震が起これば、北海道はもちろんのこと、東北地方一帯から関東地方にまで、東日本大震災級の津波が襲う可能性があるという。
「千島海溝で地震が起きたら、揺れがたいしたことないからといっても油断せず、すぐに高台に避難してください」
さらに長尾教授は、“2020年の危機”を強調している。
「これは、東日本大震災の前から地震の国際学会などで言われていたことですが、日本で大きな地震が起きるのは、9〜10年おきなんです。
9世紀には、“前回の東日本大震災”ととも位置づけられる貞観地震が869年に起きて、その9年後の878年に関東直下型地震にあたる元慶地震が。
さらに9年後の887年には、南海トラフ巨大地震が起きている。今年は東日本大震災から9年目にあたります」
現在のような精密な地震の観測データを得られるようになったのはここ25年ほどのことだという。
「長年のデータの集積によって正確な天気予報が可能になったように、地震のデータの蓄積によっていずれ正確な地震予測ができるようになるかもしれません」
こちらでは、予言者が予言したというのだけではなく、教授や内閣府の有識者たちの話も書かれています。（琉球新報style/「女性自身」2020年1月28日号掲載より）

このように東日本大震災の9年目にあたる2020年は、大きな地震が起きるのではないかと言われています。

また、なぜ「5月」が危ないのでしょうか。
それは、2015年から言われてきました。

「5月11日巨大地震説」に再注目！ 5月中にM8～M9地震の予言、コロナパニック最中に日本滅亡か!?

予言研究家である筆者・白神じゅりこは、令和元年の昨年、ネット上を駆け巡った「5月11日巨大地震説」にまつわる記事を寄稿させていただいた。しかし、巨大地震は起きなかった。
新型コロナウイルスの世界的パニックに気を取られ、地震のことなどすっかり忘れられた感があったが、ここに来て再び「5月11日巨大地震説」が密かな話題となっている。
今年こそ本当に大地震が起きるのか？　今回は「5月11日巨大地震説」の“根拠”を改めて検証してみようと思う。
「5月11日巨大地震説」の発端は、イギリスの政治経済誌『エコノミスト』にあった。
同誌では、毎年年末に次の年を予想する『世界はこうなる』シリーズを出しているのだが、その記事以上に「その表紙が未来を予言している」ともっぱらの評判なのである。
2014年の年末に発売された『2015 世界はこうなる』の表紙イラストを見てみよう。
右下、不思議の国のアリス風の女の子の目の前に矢が2本あり、それぞれ「11.5」「11.3」と書かれている。
これが日付だとすれば、英国式では日、月の順に書くので、「5月11日」と「3月11日」を意味することになる。
矢の先端を見ると「11.3」は地面の影とつながっているが、「11.5」はつながっていない。「11.3」が東日本大震災のことを指しており、つながった影がすでに起きたことを示していると考えるなら、影のない「11.5」は、これから巨大地震が起きる、あるいは、意図的に引き起こされることを意味するのではないかと推測できるのだ。
今年4月17日、熊本地震を予測・的中させた実績のある台湾の地震予測研究所の所長、林湧森氏が、「30日以内に日本にM8～M9クラスの地震が来る」と発表した。
とはいえ、この地震予測研究所はこれまで数多くの地震予知をしており、その中にはハズレたものも多くあるので、あくまで参考程度にとどめておいたほうが良さそうだ。
ただ気がかりなことに、最近になって不気味な地震が増えている。
4月上旬から長野県中部を震源とする群発地震が発生、さらに、4月26日午前、茨城県南部を震源とする震度４の地震が発生。茨城県、群馬県、埼玉県、栃木県などで強い揺れを感じた。筆者も自宅でズズンという地響きと共に、久々に強く長い揺れを体感した。
度重なる地震に不安を感じた者も多いのだろう、ネット上では「南海トラフ巨大地震や首都直下型地震の前触れか」と騒がれた。
4月21日、内閣府の有識者検討会は「北海道から東北の太平洋沖の日本海溝・千島海溝沿いでM9クラスの巨大地震が起きた場合、最大で30メートル弱の津波が到来する」との想定を発表した。しかも事態は切迫しているという。
ただでさえ社会全体がコロナ禍で揺れているというのに、内閣府はなぜにこのような不安を煽る発表をしたのか？　疑問視する声も出ている。
しかしながら、日本はいつ巨大地震に見舞われてもおかしくないのである。
学術的にも、京都大学大学院人間・環境学研究科の鎌田浩毅教授が「2020年東京直下地震説」を唱えている。
過去を振り返ってみれば、東日本大震災と同じ震源域で発生した貞観地震（869年・M8.5以上）の9年後に相模・武蔵地震（878年・M7.5）が起き、関東南部で強い被害をもたらしている。平安時代の地震サイクルを当てはめれば、2011年から9年後の今年、2020年に巨大地震が起きる……というわけだ。
度重なる自粛要請にもかかわらず、ストレス発散のために海や山にレジャーに出かける人々が絶えない。その状況を危惧して、各地の海岸や山が次々と閉鎖されている。
政府は国民に対して、不要不急の用事以外の外出は控えて、自宅でおとなしく過ごすことを要請している。飲食店や商業施設なども休業要請されており、出かける場所もないので、ほとんどの人々は家にいるしかない状況にある。
政府が人の動きを減らすのは、当然新型コロナウイルスの感染拡大を危惧しての措置であろうが、もしかすると、もうすぐ来る巨大地震に備えているという側面もあるのではないだろうか？　と筆者は考えてしまう。
一度大地震が起これば、街中では建物が倒壊し、海岸を津波が襲い、山では土砂崩れが起こる。もしそこに大勢の人々がいれば、想像もできないような大惨事となる可能性は高い。（TOCANAより）